重度の尿路感染症（UTI）や細菌感染症を経験した高齢者は、その後認知症を発症するリスクが高まる可能性があることが分かったそうです。フィンランドの研究チームが、医学誌
PLOS Medicineに発表しました。
研究チームは、2017～20年にフィンランドで晩発性認知症と診断された65歳以上の患者6万2555人と、年齢や性別などをそろえた非認知症の対照群31万2772人を比較しました。
過去20年間に入院治療を要した疾患を幅広く調べた結果、認知症リスクと関連する29種類の疾患が特定されました。精神疾患、心血管・代謝性疾患、消化器疾患、神経疾患などが含まれ、感染症はUTIと部位不明の細菌感染症の2種類のみが挙がりました。
教育歴や就労状況、他の27種類の併存疾患の影響を統計的に調整しても、重度の尿路感染症や細菌感染症を経験した人は、認知症発症リスクが対照群に比べて約19％高いことが明らかになりました。また、感染症から認知症診断までの平均期間は約5～6年で、感染が起こる時期が重要であることが示唆されました。
研究では因果関係そのものを証明したわけではありませんが、研究チームは、感染症による慢性的な炎症が免疫系を過剰に活性化させ、脳にダメージを与える可能性を指摘しています。
なお、感染症以外で特に強く認知症リスクと関連していたのは、脳損傷や身体疾患に伴う精神障害、パーキンソン病、アルコール関連の精神・行動障害でした。
研究チームは、「重篤な感染症が、他の病気とは独立して認知症リスクを高める可能性が裏づけられた」と結論づけています。
