世界で増え続けるがん、糖尿病、認知症、不妊などの慢性疾患の背景には、化石燃料やたばこ、超加工食品、有害化学物質、プラスチック、アルコールといった「健康を損なう製品」が大きく関わっている――。米国の研究チームが、そんな分析を示した論文を医学誌
New England Journal of Medicine（NEJM）に発表しました。
NEJMが、これらの製品を製造・販売する企業を非感染性疾患の主要な「媒介者」として明確に位置づける論文を掲載するのは今回が初めてだといいます。
研究チームによると、健康を害する製品の普及と慢性疾患の増加は驚くほど重なっています。慢性疾患は現在、世界の死亡の74％を占めています。なかでも化石燃料による大気汚染は毎年810万人の死亡に関係し、たばこは720万人、超加工食品は230万人、商業や農薬に使用される合成化学物質とアルコールはいずれも180万人の死亡に関連していることが示されました。
研究チームは、企業の影響力が健康リスクの認識や規制を遅らせている点にも注意を促しています。例えばたばこ産業では、喫煙の危険性やニコチン依存について長年企業側が知りながら隠していた事実が内部文書によって明らかになりました。米国ではその分析がきっかけとなり、増税や屋内禁煙政策が進みました。さらに、このことが先進国における喫煙率の低下につながり、これまでに3700万人以上の命が救われたと推定されています。
こうした教訓を踏まえ研究チームは、他の健康を害する産業にも同様の対策を広げる必要があると提言しています。具体的には、健康被害をもたらす産業が政策形成に関与することを国際条約で禁じる仕組みや、企業から研究者・政策決定者への資金提供を追跡・公開する制度が求められるとしています。
