米国の若年成人の間で、記憶力、意思決定力、集中力に問題が生じる「認知障害」を自覚する人が急増しているそうです。米国の研究チームが450万人以上のデータを分析した研究結果を医学誌
Neurologyに発表しました。
研究チームは、2013～23年に米国内の成人450万7061人の認知障害に関する電話での回答について調査しました。うつ病を報告した人とコロナ禍だった2020年のデータは除外しています。
認知障害を自己申告した人の割合は、13年は5.3%でしたが23年には7.4%に上昇しており、特に16年以降に有意な増加が認められました。特に18～39歳の若年成人では、この割合が5.1%から9.7%にほぼ倍増しています。一方で、70歳以上の高齢者については、13年は7.3%で、23年は6.6%に減少しました。
また、社会経済的地位による影響が大きく、低所得層や低学歴層でこの割合の増加が目立ちました。
研究チームは、認知障害を自覚する人が増加した理由として、人々がメンタルヘルスの問題を報告しようとする傾向が強まったことやデジタルツールへの依存度が高まっていることなど、複数の要因が影響している可能性があると指摘しています。
